採用コンテンツ

公開日 2026.09.28 更新日 2026.09.28

ダイレクトリクルーティングの費用相場｜料金体系3分類と採用単価の考え方

「ダイレクトリクルーティングの費用って、結局いくらかかるのか分からない」「人材紹介や求人広告と比べて本当に安く採用できるのか判断できない」——このような悩みを抱える採用担当者は多いのではないでしょうか。

ダイレクトリクルーティング（DR）は「先行投資型（初期費用＋固定利用料）」「成功報酬型」「ハイブリッド型」で料金体系が分かれ、同じ1名採用でもトータルコストは変わります。

媒体費だけを見ていると、自社の運用工数という隠れコストを見落としがちです。

本記事では、料金体系の3分類と費用の内訳、1人あたり採用単価の考え方、人材紹介・求人広告とのコスト比較、見落とされがちな運用工数の人件費までを整理し、自社の採用計画に合う料金体系を選ぶための判断材料をまとめます。

ダイレクトリクルーティングの費用は料金体系3分類で決まる

ダイレクトリクルーティングの料金体系は、大きく「先行投資型」「成功報酬型」「ハイブリッド型」の3つに分かれます。

どの型を選ぶかによって、費用の発生タイミングや採用人数が増えたときの単価の動き、採用ゼロだった場合の負担が変わります。

まずは全体像を押さえたうえで、それぞれの仕組みを見ていきましょう。

料金体系は「先行投資型・成功報酬型・ハイブリッド型」の3つ

3つの料金体系は、「費用発生タイミング（契約時／採用決定時／両方）」「採用人数増加時の単価の動き」「採用ゼロの場合の負担」の3軸で整理すると違いが分かります。

先行投資型は契約時に費用が発生し、人数が増えるほど単価は下がりますが採用ゼロでも費用は発生します。

成功報酬型は採用決定時のみ費用が発生し、ゼロなら費用もゼロですが単価は下がりません。

ハイブリッド型は両方発生し、単価の動きは中間です。

自社の採用計画（想定人数・母集団形成の見込み）に合わせてどの型が適しているかを判断する材料として、まずこの3分類を押さえておきましょう。

金額は各社公式サイトでご確認ください。

あわせて読みたい：ダイレクトリクルーティングとは？デメリット・成功のポイント

先行投資型（初期費用＋固定利用料）の仕組み

先行投資型は、契約期間中の利用料を先払いし、何名採用しても追加費用が発生しない料金体系です。

8週間・24週間・48週間・年間などの期間単位プランが多く、期間が長いほど週あたり単価が下がる設計が一般的です。

メリットは採用人数が増えるほど単価が下がる点です。

一方、採用ゼロでも利用料は発生するため、母集団形成に一定の見込みがある企業に向いています。

費用対効果が見合うか事前にシミュレーションしましょう。

成功報酬型（完全成果報酬）の仕組み

成功報酬型は、初期費用・月額費用が0円で、採用決定時にのみ費用が発生する料金体系です。

課金は「理論年収の◯％」と「1人あたり固定額」の2通りがあり、前者は年収が高いほど費用が高額になります。

例としてリクルートダイレクトスカウトは、導入費用0円で、採用決定手数料として入社時の理論年収×15％がかかります（課金は入社時。最新情報は公式サイトでご確認ください）。

採用ゼロなら費用もゼロで予算リスクは小さい反面、複数名採用すると総額は膨らみやすい構造です。

ハイブリッド型（基本利用料＋成功報酬）の仕組み

ハイブリッド型は、基本利用料を支払ったうえで、採用決定時に成功報酬が加算される料金体系です。

候補者データベースの質が高い媒体に多く、契約時点では総額が読めない特徴があります。

成功報酬が理論年収の割合か固定額かで負担は変わるため、「基本利用料＋（成功報酬×想定採用人数）」で必ず総額を試算してから契約しましょう。

実額は非公開のサービスも多く、公式サイトでの確認や問い合わせが必要です。

【比較表】主要ダイレクトリクルーティングサービスの料金体系比較

料金体系を理解したところで、主要なダイレクトリクルーティングサービスがどの型に該当するかを見ていきましょう。

中途総合型・ハイクラス型、エンジニア特化型、新卒向けでは対象年収帯や職種が異なり、料金水準も変わります。

見積もりのチェックポイントもあわせて解説します。

主要サービスの料金体系一覧（総合型・エンジニア特化型・新卒向け）

主要サービスを型・初期費用・成功報酬・対象で比較すると、自社に合うサービスを絞り込みやすくなります。

料金を開示していないサービスも多く「要問い合わせ」としています。

契約時は公式サイトで最新情報を確認しましょう。

同じ型でも対象層が違えば単価は変わり、エンジニア特化型やハイクラス層向けほど費用は高くなる傾向です。

主要ダイレクトリクルーティングサービスの料金体系（2026年9月時点、各社公式サイトの記載に基づく。金額はすべて税抜）。

サービス名	料金体系の型	初期費用・利用料	成功報酬	対象
リクルートダイレクトスカウト	成功報酬型	導入費用0円	入社時の理論年収×15％（採用決定手数料）	中途・ハイクラス
ビズリーチ	先行投資型／ハイブリッド型	要問い合わせ（公式サイトで金額非公開）	要問い合わせ（プランによる）	中途・ハイクラス
Findy	成功報酬型／ハイブリッド型	要問い合わせ（公式サイトで金額非公開）	要問い合わせ（プランによる）	エンジニア特化
OfferBox	先行投資型・成功報酬型の2プラン（早期定額型プラン／成功報酬型プラン）	早期定額型プラン：3名採用の場合75万円（最長24か月・オファー枠120枠）／成功報酬型プラン：0円	早期定額型プラン：なし／成功報酬型プラン：1名採用あたり45万円（内定承諾時に発生・内定辞退の場合は全額返金）	新卒

見積もりを比較するときの4つのチェックポイント

複数のサービスから見積もりを取っても、金額だけで単純比較すると判断を誤ります。

以下の4点を揃えて総額で比較しましょう。

契約期間の単位：8週間・24週間・年間などサービスごとに基準が異なるため、同一期間に換算しないと比較できません
スカウト送信可能通数の上限：同じ利用料でも送信できる通数が違えば、1通あたりの実質単価は変わります
成功報酬のベース：理論年収か固定額か、内定承諾時か入社時かを揃えて確認します
契約の縛り：自動更新の有無、中途解約の可否、早期退職時の返金規定を確認します

これら4点を揃えたうえで、初めて複数サービスをフェアに比較できます。

費用の内訳と見落としやすい「隠れコスト」

ダイレクトリクルーティングの費用は、媒体の利用料や成功報酬だけでは終わりません。

見積書に記載されにくいオプション費用や、自社の運用工数という「隠れコスト」まで把握することが、正確な費用対効果の判断につながります。

費目の整理と、工数の金額換算方法を解説します。

費用の内訳は「初期費用＋利用料＋成功報酬＋オプション」の4層

見積書に並ぶ費目は、次の4層で整理できます。

初期費用：アカウント発行・初期設定にかかる費用
利用料：契約期間の利用料、または月額費用
成功報酬：採用決定時に発生する費用
オプション：追加スカウト枠、広告掲載、求人票の制作支援など、運用中に追加購入しがちな費用

オプションは積み上がりやすいため、年間予算は4層すべてで組みましょう。

利用料に含まれるアカウント数や機能範囲も契約前に確認してください。

運用工数を人件費換算した「隠れコスト」の計算方法

ダイレクトリクルーティングで見落とされやすい隠れコストが、自社の運用工数です。

レバレジーズの実態調査（2023年3月20日〜28日実施、ダイレクトリクルーティング利用経験のある企業の採用担当者123名が回答）では、「候補者選定に時間がかかる」61.7％、「スカウト返信率が悪い」55.0％、「候補者を十分に確保できない」43.3％、「文面作成に時間がかかる」30.0％が課題として挙がり、24.2％は採用実績ゼロ、48.4％は年間5名以下という結果でした。

この工数は、担当者の人件費を時給換算し「週あたりの稼働時間×12ヶ月」で試算すると、媒体費だけでは見えなかった総コストが把握できます。

スカウト代行・RPOに外注する場合の費用

運用工数を外注する場合、スカウト代行には月額固定型・従量課金型（1通あたり課金）・成果報酬型があり、依頼範囲（候補者リスト作成、文面作成、送信、返信対応、日程調整など）で金額は変わります。

依頼範囲が広いほど、当然ながら月額費用や1通あたりの単価は上昇する傾向にあります。

外注費は媒体費とは別枠で予算化が必要です。

例えばミクステンド株式会社様では、採用実務を全面的に委託することで隠れコストである社内工数を削減し、自社人事が面接・見極めに100%集中できる環境を構築しました。

自社運用の人件費と代行費用を並べ、「どこまで内製し、どこから外注するか」を正しく設計する視点が費用対効果を左右します。

・参照事例: ミクステンド株式会社様｜採用代行の事例

代行各社の料金は公式サイトでの確認をおすすめします。

1人あたり採用単価で見る費用対効果｜人材紹介・求人広告との比較

ダイレクトリクルーティングの費用対効果を判断するには、総額ではなく「1人あたりの採用単価」で見ることが欠かせません。

ここでは採用人数別の試算方法と、人材紹介・求人広告とのコスト比較を解説します。

まずは3手法の費用構造を、費用発生タイミング・1名採用時の負担・複数名採用時の単価の動き・必要な運用工数の4観点で整理します。

採用単価は「総費用÷採用人数」で見る｜1名・3名・5名の試算

採用単価は「総費用÷採用人数」で算出します。

成功報酬型は人数が増えても単価は変わらず、先行投資型は人数が増えるほど単価が下がります。

ハイブリッド型はその中間です。

ここでは同一条件のモデルケースを置いて、1名・3名・5名を採用した場合の総費用と採用単価、そして損益分岐の考え方を確認します。

予算感の参考として、マイナビ『中途採用状況調査2026年版（2025年実績）』では、1社あたりの年間採用費用合計は平均609.9万円で、前年から40.7万円減少したと報告されています（調査期間2025年12月17日〜22日、従業員数3名以上の企業で中途採用業務と採用費用の管理・運用に携わる人事担当者1,500名の回答）。

自社の年間予算を組む際の目安として押さえておきましょう。

試算の前提は次のとおりです。

金額はいずれも説明用のモデル値で、特定サービスの実際の料金ではありません。

総費用に含めるもの：媒体・サービスの利用料（初期費用・固定利用料）、採用決定時の成功報酬、スカウト運用にかかる自社担当者の人件費
総費用に含めないもの：面接官の人件費、面接や入社に伴う交通費・移動費、内定者フォローや研修の費用、スカウト代行・RPOへの外注費
先行投資型：年間利用料120万円（税抜）、採用人数が増えても追加費用なし
成功報酬型：初期費用0円、1名あたり成功報酬60万円（税抜。理論年収400万円×15％で算定）
ハイブリッド型：基本利用料が年間60万円（税抜）、これに1名あたり成功報酬30万円（税抜）が加算
運用工数の人件費：担当者の時給を2,500円と仮定し、週5時間×52週＝年間260時間で65万円。採用人数にかかわらず一定とする

上記の前提で1名・3名・5名を採用した場合の総費用と1人あたり採用単価（金額はすべて税抜のモデル値であり、特定サービスの実際の料金ではありません）。

料金体系（モデルケース）	1名採用時（総費用／採用単価）	3名採用時（総費用／採用単価）	5名採用時（総費用／採用単価）	損益分岐の目安
先行投資型（年間利用料120万円＋運用工数65万円）	185.0万円／185.0万円	185.0万円／61.7万円	185.0万円／37.0万円	2名で成功報酬型と並び、3名以上で単価が下回る
成功報酬型（1名あたり60万円＋運用工数65万円）	125.0万円／125.0万円	245.0万円／81.7万円	365.0万円／73.0万円	1〜2名までなら総額を最も抑えやすい
ハイブリッド型（基本利用料60万円＋1名あたり30万円＋運用工数65万円）	155.0万円／155.0万円	215.0万円／71.7万円	275.0万円／55.0万円	2名で先行投資型と並び、3名以上は先行投資型が有利

この前提では、先行投資型と成功報酬型の総費用はどちらも2名採用の時点で185.0万円となり、採用単価は92.5万円で並びます。

つまり3名以上を採用する見込みがあるなら先行投資型のほうが単価は下がり、1〜2名にとどまる見込みなら成功報酬型のほうが総額を抑えられる、という損益分岐の考え方です。

自社の想定採用人数を上の表に当てはめて、どちらの型が有利になるかを確認してください。

あわせて読みたい：採用コストを削減する方法

人材紹介（理論年収の30％前後）との費用比較

人材紹介の手数料は「届出制手数料」を採用する事業者が多く、理論年収の30％前後が相場とされています。

職業安定法上、有料職業紹介事業者は「上限制手数料」と「届出制手数料」のいずれかを選択できます。

上限制手数料は厚生労働省告示で最高額が定められており、6か月を超える期間の雇用に係る場合は「6か月間の雇用に係る賃金について支払われた賃金額の100分の11.0（免税事業者は100分の10.3）」が上限です（令和元年10月1日から適用）。

一方の届出制手数料は、あらかじめ厚生労働大臣に届け出た手数料表の範囲内で徴収する仕組みで、法令が一律の上限率を定めているわけではありません（各社が自社の手数料表で上限を50％などと定めている例はあります）。

理論年収の30％前後という水準は、この届出制手数料の実務上の相場という位置づけです。

1名だけなら成功報酬型のDRや人材紹介が有利ですが、複数名を継続採用するなら定額型DRの単価が徐々に下回っていきます。

一方で人材紹介は運用工数がほぼ不要な利点があるため、工数を含めた総コストで比較しましょう。

求人広告との費用比較｜掲載料は「空振りリスク」を含む

求人広告は4週間単位の掲載課金が中心で、応募ゼロでも費用が発生する「空振りリスク」があります。

掲載を繰り返すと年間コストが積み上がるため、通年採用の企業ほど定額型DRのほうが年間費用を抑えやすい傾向です。

一方で求人広告は運用工数が小さい利点もあり、併用しながら使い分けるのが前提です。

金額は各媒体が公開している価格表に基づくものであり、改定も多いため必ず最新の価格表で確認しましょう。

たとえばエン転職の公式料金一覧表（2026年7月10日更新）では、4週間掲載の最安企画は九州・その他地域版のC企画24万円（税抜）で、関西・東海版のC企画は28万円（税抜）、全国・関東版のC企画は30万円（税抜）と、同じ企画でも地域版によって金額が変わります。

ダイレクトリクルーティング・人材紹介・求人広告の費用構造比較（人材紹介の手数料水準は届出制手数料の実務相場、求人広告は4週間単位の掲載課金を前提）。

手法	費用発生タイミング	1名採用時の負担	複数名採用時の単価の動き	必要な運用工数
ダイレクトリクルーティング（先行投資型）	契約時に前払い	採用ゼロでも利用料が発生するため、1名だと単価は高くなりやすい	採用人数が増えるほど1人あたり単価は下がる	大きい（候補者選定・文面作成・送信・返信対応を自社で担う）
ダイレクトリクルーティング（成功報酬型）	採用決定時（内定承諾時または入社時）	採用ゼロなら費用ゼロ。1名でも負担額が読みやすい	人数に比例して増えるため、1人あたり単価は下がらない	大きい（スカウト運用は自社で担う）
人材紹介	採用決定時（入社時が中心）	理論年収の30％前後（届出制手数料の実務相場）	人数に比例して増えるため、1人あたり単価は下がらない	小さい（候補者の集客・選定はエージェントが担う）
求人広告	掲載時に前払い（4週間単位が中心）	応募ゼロでも掲載料が発生する「空振りリスク」がある	1回の掲載で複数名採用できれば単価は下がるが、掲載を繰り返すと積み上がる	中程度（原稿作成と応募者対応は自社で担う）