リファレンスチェックのデメリット|おすすめサービス6選と注意点

リファレンスチェックのデメリット|おすすめサービス6選と注意点

企業と候補者間のミスマッチを防ぐ方法として注目されている『リファレンスチェック』。この記事ではリファレンスチェックサービスのメリット・デメリットや注意点を紹介します。

※この記事は、累計350社が導入する採用代行サービス『CASTER BIZ recruiting』が執筆しています。(≫導入事例はこちら ≫出版書籍『採用を科学する。』はこちら
  1. リファレンスチェックとは
  2. リファレンスチェックのメリット3つ
  3. リファレンスチェックのデメリット2つ
  4. リファレンスチェックの注意点
  5. リファレンスチェックで確認する項目
  6. リファレンスチェックサービス6選
  7. まとめ

リファレンスチェックとは

リファレンスチェック(reference check)とは前職で候補者と一緒に働いていた方に人柄や実績などを確認することです。

応募書類や限られた時間しかない面接だけで、候補者を見極めることは簡単ではありません。リファレンスチェックによって第三者からの評価を事前に把握し、採用のミスマッチを防ぐ目的があります。

日系企業でも導入するところが増加中

リファレンスチェックは、もともと外資系企業で多く実施されてきた手法です。実施するメリットに着目し、国内でも導入する企業が増えています。

リファレンスチェックのメリット3つ

リファレンスチェック導入で期待できるメリットは主に3つです。

①客観的な評価を把握できる

リファレンスチェックでは以下のような質問をします。

「職場でどんな人間関係を築いていたか」
「チームで働くことが得意か」
「また一緒に働きたいか」
「長所や短所はなにか」

候補者と一緒に働いた方の意見を聞き、多面的に採用の判断ができるメリットがあります。

企業側だけにメリットがあるわけではなく、候補者にとっても第三者の意見が自身の信頼向上に繋がります。よい人間関係を築いていたり、実績を残していたりした人は内定を後押ししてくれるでしょう。

②経歴や実績の偽りに気づける

履歴書や面接では経歴や実績を簡単に偽れてしまいますが、リファレンスチェックを導入することで真偽に気づくことができます。また、リファレンスチェックを導入している旨を事前に伝えると詐称防止にも繋がります。

③ミスマッチが起こりにくくなる

書類選考や面接では見極めにくい候補者の価値観や人間関係などを確認できるため、候補者が自社の求める人物像とあっているかを判断しやすくなります。

リファレンスチェックのデメリット2つ

リファレンスチェックにはデメリットもあります。必ず頭に入れておきましょう。2つ紹介します。

①候補者が選考を離脱する可能性がある

リファレンスチェックは候補者の上司や同僚に回答を依頼するため、少なからず候補者に負担がかかります。

「職場の人間関係が理由で転職した」「前職の人達に依頼をできない事情がある」という場合は、選考辞退に繋がることもあります。

また、複数の転職候補企業の一社で入社意欲があまり高くなかったり、他社はリファレンスチェックがない場合などは優先度が下がる可能性が高いです。

ただし、必ず離脱が増えるわけではありません。リファレンスチェックによる離脱は企業によって差がでます。

選考を通じて企業や仕事の魅力を感じ「どうしても入社したい!」という気持ちが強ければ、リファレンスチェックによる離脱の影響は大きくありません。

②時間や労力がかかる

面接とは別に第三者に確認する手順が入るため時間や労力がかかります。自社で実施するのは大変ですが、リファレンスチェックサービスを導入するとある程度労力を軽減できます。

リファレンスチェックの注意点

リファレンスチェックによって、ミスマッチのリスクを軽減できますが、リファレンスチェックで把握できるのは過去です。

本当に見極めるべきことは「候補者が入社後に活躍できるか」という未来です。そこは選考で判断するしかありません。

あくまでリファレンスチェックは選考の補助として利用しましょう。

ミスマッチが多い場合には、訴求や選考自体に問題がある可能性があります。その場合はリファレンスチェックの導入では解決しません。

「求人原稿が自社の求める候補者に届いていない」
「求める候補者が選考途中で離脱している」
「内定辞退が多い」

上記のようなケースが多い場合は、訴求や選考を見直しましょう。その際は採用に詳しい人にアドバイスをもらうのがおすすめです。

戦略策定から母集団形成、応募者対応まで実施する以下のような採用代行サービスもありますのでぜひ目を通してみてください。

採用代行サービス『CASTER BIZ recruiting』

運営会社
株式会社キャスター

特徴
戦略立案から母集団形成、日程調整まで一連の採用業務を支援。スカウト送付や求人媒体の運用、人材紹介会社とのやりとりなどあらゆる手法で母集団形成を実施。プラン内で採用管理ツールも提供している。

料金体系
①月額38万円のレギュラープラン(戦略策定・スカウト含む母集団形成全般・応募者対応)
②月額66万円のプレミアムプラン(レギュラープラン+採用広報)

実績・業種・職種
IT系企業を中心に累計350社以上導入。エンジニア職種の依頼が多い。

コミュニケーション方法
SlackやChatworkなどのチャットツール

URL
https://recruiting.cast-er.com/

リファレンスチェックで確認する項目

リファレンスチェックでは、たとえば、次のような項目の確認を行います。

職務経歴
企業名や所属部署、業務内容などが応募書類に記載されている内容とあっているかをチェックします。

在籍期間
勤続年数などに違いがないかを確認します。

勤務態度や人間関係
勤務中の態度や出勤状況に特筆すべき問題がなかったかを尋ねます。

仕事の実績やスキル
選考の際に聞いている実績の情報と相違ないか、候補者が仕事で活躍したエピソードや役立てたスキルなどがあればその内容も確認します。

仕事への価値観
候補者が積極的に取り組んでいた業務や仕事に対する姿勢などを尋ねます。

候補者の強みや弱み
第三者が感じた候補者の強みや弱みを聞きます。

リファレンスチェックサービス6選

リファレンスチェックは自社で実施も可能ですが、膨大な労力がかかります。また、専門的な知識や経験がないため、効果的に情報収集ができない可能性があります。

そのため、他社サービスを利用することが一般的です。ここでは、リファレンスチェックサービスを6つ紹介します。

1.back check(バックチェック)

運営会社
株式会社ROXX

特徴
候補者への依頼からレポート作成まで、オンラインで手軽にリファレンスチェックを実施できます。回答までの期間は平均3日、回答率は90%以上と高い数値

料金体系
非公開

実績・業種・職種
IT系企業が中心

URL
https://backcheck.jp/

2.MiKiWaMe Point(ミキワメポイント)

運営会社
株式会社HRRT

特徴
月1万円強で評価人数無制限という低価格で提供。平均回答時間20分、平均回答日数3日

料金体系
月額1万円〜
(10日間無料お試しあり)

実績・業種・職種
非公開

URL
https://mikiwame-p.jp/

3.リファレンスレター

運営会社
株式会社KUROKO

特徴
初期費用なし月額1万円で使い放題という低価格で提供。95%以上の高い回答率

料金体系
初期費用なし月額1万円

実績・業種・職種
非公開

URL
https://referenceletter.jp/

4.Parame Recruit(パラミーリクルート)

運営会社
株式会社Parame

特徴
月額費用や最低契約期間なし。使用した分だけの分かりやすい料金体系

料金体系
1万円/回〜

実績・業種・職種
IT系企業中心

URL
https://parame.jp/

5.oxalis(オキザリス)

運営会社
LIF株式会社

特徴
オンラインでの回答だけでなく、電話インタビューも対応。最短2〜3日で回収。回答率は99%と非常に高い数値

料金体系
1人3万円〜

実績・業種・職種
ベンチャーから大手企業まで幅広く導入

URL
https://www.oxalis.co/referencecheckservice

6.ASHIATO(アシアト)

運営会社
エン・ジャパン株式会社

特徴
エン・ジャパンの運営するサービス。約15万社の採用支援実績・ノウハウをもとに、独自のアンケートを実施。平均回答日数3日

料金体系
チケットプラン:初期導入費20万・利用費1人3万〜
定額課金プラン:初期導入費20万・利用費要問合せ

実績・業種・職種
ベンチャーから大手企業まで幅広く導入

URL
https://ashiatohr.com/

まとめ

採用ミスマッチを軽減するために導入されるリファレンスチェックですが、選考離脱が高まる可能性があるというデメリットも知ったうえで検討しましょう。

また、ミスマッチ軽減には、求人原稿の見直しや選考の見直しの方が効果的な場合もあります。

CASTER BIZ recruitingでは累計350社以上の採用を支援したデータや知見をもとに『データドリブン採用』を実践。論理的・効率的に採用を推進しています。

求人原稿の作成や選考の見直しはもちろん、採用戦略の立案から母集団形成、応募者対応まで、面接以外の一連の採用業務を支援し、人事担当者を採用実務から解放します。

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