公開日 2026.11.05 更新日 2026.11.05

リファレンスチェックとは?目的や実施方法、質問例、サービス比較まで徹底解説

採用活動において、面接だけでは候補者の人柄や実際の働きぶりがわからないと感じた経験はないでしょうか。

近年は人材不足や採用コストの高騰を背景に、一人ひとりの採用成功が企業経営に与える影響が大きくなっています。

そのため、履歴書や職務経歴書、面接だけでは判断しきれない情報を補う手段としてリファレンスチェックを導入する企業が増えているのです。

一方で、「バックグラウンドチェックとの違いは?」「どのタイミングで実施するのか」「候補者から断られたらどうすればよいのか」など、導入を検討する中で様々な疑問が出てきます。

この記事では、リファレンスチェックの基本的な意味から、導入目的、実施方法、質問例、注意点、サービス比較までを網羅的に解説します。

目次

リファレンスチェックとは

リファレンスチェックとは、採用候補者と一緒に働いたことのある上司や同僚、部下といった第三者に、仕事ぶりや人柄などをヒアリングする採用手法のことです。

履歴書や職務経歴書に書かれている情報の裏付けや、面接だけでは把握しきれない特徴を第三者の視点から確認できるため、近年では中途採用を中心に導入が進んでいます。

また採用可否を決めるためだけではなく、入社後の配属や育成方針を考える材料として活用する企業も増えており、採用の質を高める施策の一つとして位置付けられています。

バックグラウンドチェックとの違い

リファレンスチェックと混同されやすいものに「バックグラウンドチェック」があります。

しかし、両者は目的や確認内容が異なります。

項目 リファレンスチェック バックグラウンドチェック
目的 人物理解・適性確認 経歴・事実確認・リスク調査
対象 推薦者(上司・同僚など) 公的情報・公開情報・各種調査
確認内容 人柄、働き方、評価 学歴、職歴、資格、犯罪歴、反社会的勢力との関係など
候補者との関係 本人が推薦者を選ぶことが一般的 第三者機関が調査することが多い
実施目的 採用ミスマッチ防止 コンプライアンス・リスク管理

リファレンスチェックは一緒に働いた人から見た評価を確認するものです。

一方バックグラウンドチェックは、学歴・職歴の内容に虚偽がないか、犯罪歴・反社会的勢力との関係がないかなどを、公的記録や公開情報などを基に事実確認する調査を指します。

そのため、人柄や適性を知りたいのか、虚偽やリスクがないかを確認したいのかによって、適した手法が異なります。

なお企業によっては両方を実施するケースもあります。

いずれの場合も個人情報保護法や職業安定法などの法令に配慮し、本人の同意を得たうえで適切に運用することが重要です。

採用費の高騰によりリファレンスチェックが注目されている

リファレンスチェックが普及している背景には、採用市場の変化があります。

株式会社マイナビが毎年出している「中途採用状況調査」のデータを元に算出すると、1人を採用するのにかかる平均採用費が2024年まで30万円前後で推移していたところ、2025年には約49.6万円へと大幅に高騰しています。

その背景として人材不足による採用難などが考えられるでしょう。

その結果、採用活動の失敗が企業に与える影響が年々大きくなっています。

一人あたり平均採用費の推移

年度 年間採用費用
(総額平均)
年間採用人数
(平均)
1人あたり
平均採用費
2021年 484.3万円 16.3人 29.7万円
2022年 573.9万円 19.2人 29.9万円
2023年 629.7万円 21.8人 28.9万円
2024年 650.6万円 20.8人 31.3万円
2025年 609.9万円 12.3人 49.6万円

そのため以前よりも採用判断が慎重になり、履歴書や面接での本人申告だけでなく、それを裏付ける客観的な情報が求められています。

また入社後にミスマッチが発覚し早期離職となってしまった場合、採用費用に加えて、現場の教育コストや周囲の業務負担、生産性低下などのコストも発生してしまいます。

そのような背景から、第三者視点を取り入れられるリファレンスチェックが注目されているのです。

近年では専用サービスの普及により、候補者・推薦者・企業の負担を抑えながら実施できるようになったことも、導入企業が増えている理由の一つといえるでしょう。

参考:株式会社マイナビ『採用単価の相場|一人当たりの平均と職種・企業規模別の目安』、『中途採用状況調査 2026年版(2025年実績)』

リファレンスチェックを行う目的

ここでは、企業がリファレンスチェックを実施する主な目的を紹介します。

入社後の配属やオンボーディングに活かす

リファレンスチェックは採否を判断するだけでなく、入社後のオンボーディングにも効果を発揮します。

元上司や同僚から以下のような情報を得られるため、配属先の選定や育成計画の策定において貴重な判断材料となります。

  • 候補者の強み・改善点
  • コミュニケーション上の注意点
  • 成果が出しやすい職場環境

例えば、「プロセスを任せるほうが成果が出る」「主張がはっきりした人との相性が良い」といった特性を事前に把握できれば、最適なマネジメント手法や教育担当者の選定が可能です。

その結果、オンボーディングの失敗や人間関係の摩擦による早期離職の防止につながります。

人柄や組織文化(カルチャー)への適合度を見極める

スキルや実績に比べ、仕事への姿勢・人柄・カルチャーフィットといった要素は定性的な評価になりやすく、面接官ごとの評価にバラつきが生じやすい課題があります。

これらは入社後の定着や組織適応を左右する重要な指標ですが、限られた面接時間内での正確な見極めには限界があります。

元上司や同僚へのリファレンスチェックを実施することで、日頃の行動特性や定性的な側面を補完できます。

面接評価と組み合わせた総合的な判断により、採否決定の客観性と精度を高めることが可能です。

経歴・実績を客観的に確認する

職務経歴書の内容は、あくまで候補者自身が作成した情報であり、他者から見た仕事ぶりや評価までは把握できません。

リファレンスチェックでは、実際に一緒に働いた人からの意見を取り入れることができます。

具体的には以下のような内容をヒアリングするとよいでしょう。

  • どのような役割を担っていたか
  • 成果はチームの中でどの程度評価されていたか
  • 専門知識やスキルレベルはどの程度か
  • 強み・改善点は何か

リファレンスチェックは候補者がどのような成果を、どのような環境で出してきたのかをより深く理解するためのプロセスです。

職務経歴書や面接内容と照らし合わせながら活用することで、採用判断の精度を高めることにつながります。

リファレンスチェックを導入するメリット・デメリット

リファレンスチェックは採用精度を高める有効な手法ですが、導入すれば必ず採用が成功するわけではありません。

メリットだけを見て導入すると、候補者の辞退や運用負荷の増加といった課題に直面する可能性もあります。

重要なのは、メリットとデメリットの両方を理解したうえで、自社に合った運用方法を設計することです。

まずは全体像を比較してみましょう。

メリット デメリット
人物像の理解が一段深められる 候補者が不安を感じやすい
採用ミスマッチと早期離職の防止につながる 運用に手間がかかる
配属や育成計画に活用できる 評価が偏る可能性がある
面接評価の裏付けになる 回答に協力してもらえない場合がある

それぞれ詳しく見ていきます。

メリット

リファレンスチェックを導入する最大のメリットは、採用の判断材料を増やし、意思決定の精度を高められることです。

具体的には、次のようなことが挙げられます。

人物像の理解が一段深められる

候補者の仕事への向き合い方や周囲との関係性について、短時間の面接よりも実際に一緒に働いた第三者の声を聴くほうが、より事実に近い情報を得ることができます。

採用ミスマッチと早期離職の防止につながる

カルチャーフィットやコミュニケーションスタイルを事前に把握できるため、入社後の早期離職リスクを軽減できます。

特に管理職など、採用失敗の影響が大きいポジションでは効果が期待できます。

配属や育成計画に活用できる

リファレンスチェックの役割は、採否の判断にとどまりません。

例えば、「プレイヤーとして非常に優秀」「新規事業に強い」「育成が得意」といった特徴が事前にわかれば、最適な配属やオンボーディングに役立てられます。

面接評価の裏付けになる

面接官個人の印象だけに頼らず、客観的な評価を取り入れることで納得感のある判断が可能になります。

複数の視点を持つことで、採用チーム内での認識合わせもスムーズになります。

デメリット

一方で、リファレンスチェックには注意すべき点もあります。

候補者が不安を感じやすい

「信用されていない」「前職へ連絡されるのではないか」などと不安を与えてしまう可能性があります。

その結果、選考辞退につながるケースもあるため、実施目的や流れを丁寧に説明することが重要です。

運用に手間がかかる

推薦者への依頼、回答回収、内容確認など、一定の工数が発生します。

採用人数が多い企業では、リファレンスチェックの専用サービスの活用がおすすめです。

具体的にどんなサービスがあるか知りたい場合は「主なリファレンスチェックサービス」の章をご確認ください。

評価が偏る可能性がある

事前に推薦者に根回しを行い、良いことだけを回答してもらうように伝えているケースなど、推薦者との関係性によって評価が偏る場合があります。

回答を鵜呑みにするのではなく、面接や適性検査など他の評価結果と合わせて総合的に判断することが重要です。

回答に協力してもらえない場合がある

推薦者が忙しい、責任を負いたくない、現職であるため対応できないなどの理由で回答を断られるケースもあります。

そのため、現職だけではなく前職にも広げ、複数名の推薦者を確保しておくようにすると、回収率を高めやすくなります。

リファレンスチェックの実施方法

リファレンスチェックの実施方法について、候補者への説明から推薦者への依頼、回答内容の活用まで、一般的な実施フローを紹介します。

一般的な実施フロー

企業によって多少の違いはありますが、一般的には以下の流れで実施されます。

最近では、リファレンスチェックの専用サービスを利用してオンラインアンケート形式で実施する場合がほとんどです。

リファレンスチェックの一般的フロー

実施するタイミング

リファレンスチェックを実施するタイミングとして最も一般的なのは最終面接後から内定通知前のタイミングです。

書類選考後、一次面接後など選考の早い段階で実施するケースもありますが、そのタイミングではまだ入社意欲が高まりきっておらず、実施のハードルの高さから選考辞退に繋がってしまうリスクがあります。

最終面接まで進んだ候補者であれば、一定程度入社意欲が醸成されており、リファレンスチェックのプロセスにも同意や協力が得られやすくなります。

さらに面接の評価と照らし合わせた採用判断もしやすいため、多くの企業では最終面接後から内定前のタイミングを採用しています。

依頼の仕方・実施方法

リファレンスチェックを円滑に進めるには、候補者に対する丁寧な説明が不可欠です。

日本ではリファレンスチェックがまだ一般化していないため、求人票やメール等の文書連絡だけでは警戒感や不安を与え、選考辞退につながるリスクがあります。

そのため、面接や面談の場でも以下のポイントを直接口頭で伝えることが重要です。

  • リファレンスチェックのみで採用の合否を判断しないこと
  • 入社後の配属や育成に活用すること
  • 候補者の同意なしには実施しないこと
  • 現職へ無断で連絡することはないこと
  • 推薦者は候補者本人が選べること

実施方法としては、大きく以下の2種類があります。

実施方法 特徴
アンケート形式 工数が少なく、多くの企業で採用されている
オンライン・電話インタビュー より詳細な情報を取得できるが工数は大きい

採用人数が多い企業ではアンケート形式、役員やCxO、管理職など重要ポジションではインタビュー形式を組み合わせるなど、採用ポジションに応じて使い分けるとよいでしょう。

リファレンスチェックで確認すべき質問例

リファレンスチェックではどのようなことを質問をすればよいのか、項目別に代表的な質問例を紹介します。

ヒアリング項目 内容
勤務態度 責任感、勤怠、仕事への姿勢
実績・成果 担当業務、成果、強み
コミュニケーション 周囲との関係性、協調性
マネジメント 部下育成、リーダーシップ
組織適応 カルチャーフィット、価値観

勤務態度

入社後の勤務態度や仕事へ取り組む姿勢を判断するための質問例です。

日頃の仕事への向き合い方や責任感、周囲との協力姿勢など、具体的な行動を確認しましょう。

<質問例>

  • 担当業務にはどのような姿勢で取り組んでいましたか。
  • 納期や約束を守る意識は高かったですか。
  • 困難な状況ではどのように対応していましたか。
  • 任せた仕事は最後までやり切っていましたか。
  • 勤怠面で気になる点はありましたか。
  • 改善を期待していた点があれば教えてください。

「責任感がある」という評価だけではなく、「なぜそのように評価されたのか」という具体的なエピソードまで確認すると、候補者像をイメージしやすくなります。

実績・スキル

職務経歴書に記載されている内容を補完するための質問例です。

成果そのものだけではなく、「どのような役割で成果を出したのか」を確認することが重要です。

<質問例>

  • 主な担当業務を教えてください。
  • 特に成果を上げたプロジェクトはありますか。
  • 専門知識やスキルで優れていた点は何ですか。
  • 他の社員と比較した際の強みは何ですか。
  • 新しい業務への適応力はどうでしたか。
  • 課題解決能力について印象的な出来事はありますか。
  • 今後さらに伸びると感じる点はありますか。

「成果を出した」という事実だけではなく、チームへの貢献度や再現性も確認すると、採用後の活躍イメージを描きやすくなります。

人柄

人柄やマインドを確認するための質問例です。

<質問例>

  • 周囲とはどのような関係を築いていましたか。
  • コミュニケーションスタイルを教えてください。
  • フィードバックを受けた際はどのように対応していましたか。
  • 困っている人へのサポートは積極的でしたか。
  • チーム内ではどのような役割を担うことが多かったですか。
  • ストレス耐性について感じることはありますか。

「協調性がありますか」といった抽象的な質問よりも、具体的なエピソードを引き出せるような質問の方が実態を把握しやすくなります。

マネジメント経験

管理職採用では特に重要なマネジメント経験に関する質問例です。

チーム規模やマネジメントスタイルについて確認しましょう。

<質問例>

  • 何名程度のマネジメントを担当していましたか。
  • メンバー育成で工夫していたことはありますか。
  • 部下からはどのような評価を受けていましたか。
  • 評価面談や目標管理には関わっていましたか。
  • チームで成果を上げるために意識していたことはありますか。
  • リーダーシップを発揮した具体的な事例を教えてください。

人数だけではなく、育成力や組織づくりへの貢献も確認することで、管理職としての適性を判断しやすくなります。

組織との相性

カルチャーフィットや職場環境について確認するための質問例です。

<質問例>

  • 自律的に動くほうですか、それとも指示を受けて進めるほうですか。
  • 変化への対応力はいかがでしたか。
  • 他部署との連携は得意でしたか。
  • 新しい環境への適応は早いほうでしたか。
  • 候補者が十分に力を発揮するためにはどのような環境が良いと思いますか。

カルチャーフィットは定量的に測ることが難しいため、複数の質問を組み合わせながら総合的に判断することが重要です。

リファレンスチェックを実施する際の注意点

リファレンスチェックは採用精度を高める有効な手法ですが、実施方法を誤ると候補者との信頼関係を損ねたり、法的な問題につながったりする可能性があります。

ここでは、押さえておきたい4つの注意点を紹介します。

必ず本人の同意を得る

リファレンスチェックを実施する際は、候補者本人の同意を得ることが大前提です。

本人の同意なく実施をすると、個人情報保護法や職業安定法に抵触する恐れがあります。

同意を得る際には、以下の内容も併せて伝えることで安心してもらいやすくなります。

  • リファレンスチェックの目的
  • 情報の利用範囲
  • 推薦者は候補者本人が指定できること
  • 無断で現職へ連絡することはないこと

不安や不信感に繋がらないように、誠実で丁寧な説明を心がけましょう。

本人から推薦者を指定してもらう

推薦者は企業側が選ぶのではなく、候補者本人に選んでもらうようにします。

<推薦者の例>

  • 前職の直属の上司
  • 元同僚
  • 元部下
  • プロジェクト責任者
  • 他部署の関係者 etc.

現職に転職活動中であることを知られたくないという場合は、前職の上司や元同僚などから選んでもらうように伝えましょう。

また、1名だけでは評価が偏る可能性もあるため、複数名(2〜3名程度)を選定してもらうケースが一般的です。

評価を鵜呑みにしない

リファレンスチェックはあくまで参考情報の一つです。

推薦者との関係性によって、評価が実態より高くなることも低くなることもあります。

実際に親しい同僚を推薦者に指定し、好意的な回答をするよう事前に依頼していたケースもありました。

そのため、リファレンスチェックの回答を鵜呑みにするのではなく

  • 面接
  • 適性検査
  • スキルテスト
  • 職務経歴書

などの情報と合わせて総合的に判断することが重要です。

リファレンスチェックの評価を理由に内定取り消しはしても良い?

結論からいうと、正当な理由がない場合は違法(無効)となるため、安易な内定の取り消しは避けるべきです。

リファレンスチェックの内容を選考評価の一要素としたい場合は、必ず内定を出す前に実施するようにしましょう。

一方で、以下のような重大な事実が判明した場合には、事実確認を行ったうえで採用判断を見直すケースもあります。

  • 職歴詐称
  • 学歴詐称
  • 重大なコンプライアンス違反
  • 経歴の虚偽申告

このようなケースでも、リファレンスチェックだけで結論を出すのではなく、候補者本人へ確認する機会を設け、公正な手続きを踏むことが重要です。

あわせて読みたい:リファレンスチェックは違法?違法となりうる5つのケースと適法な6手順

リファレンスチェックを導入する際のポイント

ここではリファレンスチェックを候補者へ依頼する際のポイントについて解説します。

また依頼メールのテンプレートや選考辞退を極力防ぐための方法についてもご紹介しています。

丁寧な説明で不安を取り除く

リファレンスチェックは日本ではまだあまり一般的ではないため、候補者が不安を感じ、選考辞退に繋がってしまうケースがあります。

そのためリファレンスチェックを依頼する際は、実施の目的や進め方を丁寧に説明し候補者の不安をできるだけ払拭することが重要です。

候補者に事前に伝えるべきポイントは以下の通りです。

  • リファレンスチェックだけで採用可否を判断しないこと
  • 入社後の配属や育成にも活用すること
  • 候補者本人の同意が前提であること
  • 推薦者は本人が選定できること
  • 現職へ無断で連絡することはないこと

リファレンスチェックを依頼する際のメールテンプレート

CASTER BIZ recruitingで使用している、リファレンスチェックを依頼する際のメール文例をご紹介します。

件名:リファレンスチェック実施のお願い
〇〇様
このたびは選考にご参加いただき、誠にありがとうございます。
当社では、より適切な配属や入社後の活躍支援を目的として、選考の一環でリファレンスチェックを実施しております。
リファレンスチェックは、採用可否のみを判断するものではなく、これまでのお仕事ぶりや強みをより深く理解するための取り組みです。
つきましては、これまで一緒に勤務されたことがある上司・同僚・部下などから推薦者を2名ご紹介いただけますでしょうか。
現職に限らず前職、前々職の方などから選定いただくことも可能です。
なお、〇〇様の同意なく現職へご連絡することはございません。
ご不明点がございましたらお気軽にご相談ください。
何卒よろしくお願いいたします。

上述の「候補者に事前に伝えるべきポイント」を網羅的に案内しています。

候補者の心理的なハードルを下げ、納得して対応を進められるかどうかを意識するようにしましょう。

選考辞退を防ぐ方法

リファレンスチェックを実施すると選考辞退が増える?

リファレンスチェックを理由に候補者が辞退してしまうケースは確かにあります。

しかし実際には、リファレンスチェックそのものというよりも、「説明不足」が原因となっている場合がほとんどです。

そのため選考の中でリファレンスチェックの実施があることや、背景、目的を確実に伝えられるようにしておくことが重要になります。

リファレンスチェックの実施があることをいつ、どのように伝えるべきかについて以下で解説します。

求人票の選考フローに記載する

求人票や採用ページにリファレンスチェックを実施することをあらかじめ明記しておくようにしましょう。

<記載例>

書類選考
▼
一次面接
▼
最終面接
▼
リファレンスチェック
▼
内定

このように記載をしておくことで、採用プロセスの一部として認識してもらいやすくなります。

また、「管理職採用のみ実施」「一部ポジションのみ実施」といった条件がある場合も、あらかじめ明記しておくとトラブル防止につながります。

面接や面談の際にリファレンスチェックがあることを伝えておく

候補者への説明は、メールや求人票などの書面だけで済ませるのではなく、口頭でも伝えることをおすすめします。

求人票などはよく見ていない場合も多く、確実に伝えるために面談や面接の後に5分程度時間を設けて説明を行います。

<トークスクリプト例>

当社では、選考の一環としてリファレンスチェックを行っています。
採用可否だけを判断するためではなく、入社後の配属や活躍支援に役立てることを目的としています。
〇〇様の同意なく実施をすることはありませんので、ご安心ください。
後日メールでご案内しますので、ご確認ください。

このように事前に説明しておけば、後日メールが届いても候補者は戸惑いません。

リファレンスチェックは「どう伝えるか」が候補者体験を大きく左右します。

リファレンスチェックを断られる理由と対応

リファレンスチェックは、すべての候補者や推薦者が快く協力してくれるとは限りません。

ここでは、断られる場合の主な理由と、その際の対応方法を解説します。

採用候補者側の理由

まずは採用候補者側がリファレンスチェックの対応を断る理由について解説します。

現職に転職活動をしていることがバレたくないから

現職の上司へ転職活動中であることが伝わってしまうことを恐れて、拒否されてしまうケースです。

対策として、事前の説明で以下を明確に伝えておくようにしましょう。

  • 現職へ無断で連絡することはない
  • 推薦者は本人が指定できる
  • 前職の上司や元同僚でも問題ない

どうしても現職の上司や同僚に依頼したくないという場合もあります。

その場合は前職や前々職の上司、同僚にも対象を広げることで、協力が得られやすくなります。

依頼できる人がいないから

転職回数が少ない方や、フリーランス経験が長い方などは、「依頼できる人が思い浮かばない」と悩むことがあります。

また、上司がすでに退職している、前職と連絡を取っていないなどの事情がある場合もあります。

  • 受託先の関係者
  • 他部署の責任者
  • プロジェクトメンバー

など、柔軟に対象を広げることも検討しましょう。

経歴の虚偽申告がバレたくないから

職歴や役職、担当業務などに虚偽があるため、リファレンスチェックを拒むケースがあります。

ただし、拒否されたからといって直ちに虚偽申告と判断することは適切ではありません。

まずは理由を確認し、他の事情がないか丁寧にヒアリングするようにしましょう。

推薦者側の理由

次に推薦者側がリファレンスチェックの対応を断る理由について解説します。

忙しい、時間がないから

業務が忙しいと、リファレンスチェックに対応する時間が取れず、後回しにされてしまうことがあります。

そのため「回答時間は10〜15分程度」「スマートフォンから回答可能」など、なるべく対応のハードルが下げられるように案内の仕方を工夫することで、協力を得られやすくなります。

回答期限は1週間程で設定する企業が多いですが、場合によっては期限の延長も検討してみてください。

なお、質問数を増やしすぎると推薦者の負担になります。

適度なボリュームを意識しましょう。

責任が重いから

「自分の評価で採用が決まってしまうのではないか」と考え、回答をためらう推薦者もいます。

心理的な負担を軽減するために、活用目的を予め伝えておくようにすることが効果的です。

  • この情報だけで採用可否を判断するわけではなく、参考情報として活用すること
  • 入社後の配属や育成にも活用すること

採用候補者を手放したくないから

現職の上司を推薦者にした場合などで、優秀な社員の退職を引き止めたい気持ちから回答を拒否されるケースがあります。

このような場合は、無理に現職の関係者へ依頼するのではなく、前職の上司や元同僚など別の推薦者を選んでもらうほうが現実的です。

リファレンスチェックを断られた時の対応

リファレンスチェックを断られる理由について採用候補者、推薦者それぞれの視点で解説しました。

それでもどうしても協力が得られない場合、以下のような対応が考えられます。

  • 推薦者の数を減らす(2名→1名など)
  • 適性検査やワークサンプルテスト※などで代替する

上述の通り断られる理由は様々で、採用候補者にはどうすることもできないケースもあります。

しかし、リファレンスチェックが実施できなかったことを理由に不採用とすることは、機会損失にも繋がってしまうため避けるべきです。

リファレンスチェックを実施できたかではなく、採用判断に必要な情報を十分に集められたかという視点で判断することが重要です。

適性検査やワークサンプルテストなど、他の手法で代替できないか検討してみてください。

※ワークサンプルテスト:実際の仕事に近い課題や体験を行い、スキルや適性を確かめる手法

リファレンスチェックを導入すべき企業

リファレンスチェックは、すべての企業に導入を勧めるものではありません。

「リファレンスチェックを導入するメリット・デメリット」の章で解説した通り、

採用ミスマッチが減る、配属や育成計画に活用できるなどのメリットがある一方で、運用に手間がかかる、候補者が不安を感じやすいといったデメリットもあります。

ここではメリットとデメリットを踏まえた上で、リファレンスチェックが効果を発揮しやすいケースについて解説します。

管理職採用をする場合

管理職採用では、組織全体へ与える影響が大きいため、一般社員以上に慎重な採用判断が求められます。

しかし管理職採用において重要な評価項目である部下の育成スキル、組織マネジメント力、カルチャーマッチなどは、面接だけで十分に見極めることが難しいのです。

一緒に働いた上司や部下にヒアリングをすることで、

  • リーダーシップ
  • 部下との関係性
  • マネジメントスタイル
  • 困難な状況での判断力

などを具体的なエピソードとともに情報収集することができます。

そのためリファレンスチェックを取り入れることで、面接で不足する情報を補い、採用可否の判断に役立てることができるのです。

企業によっては管理職採用の場合のみ、リファレンスチェックを実施しているケースもあります。

採用ミスマッチによる早期退職を減らしたい場合

早期離職は、スキル不足だけでなく「カルチャーの不一致」や「指導スタイルへの不満」といった定性的な要素によっても引き起こされます。

こうした要素は面接の感覚的な評価に頼りがちで、入社後のミスマッチを生む原因になります。

リファレンスチェックを通じて一緒に働いた関係者から実態に近い定性情報を得ることで、事前の目線合わせや期待値調整が可能となり、早期離職のリスクを大幅に低減できます。

外資・ベンチャー・中小企業での違い

リファレンスチェックの活用方法は、企業のタイプによっても異なります。

企業タイプ 活用傾向
外資系企業 採用プロセスの一環として実施されることが多い
ベンチャー企業 カルチャーフィットや主体性を重視して実施
中小企業 管理職や重要ポジションに限定して実施するケースが多い
大企業 役職者採用やハイクラス採用で活用されることが多い

特に外資系企業では、リファレンスチェックが選考フローに組み込まれているケースも珍しくありません。

一方、日本企業では、近年になってリファレンスチェックサービスの普及とともに導入が進み始めており、今後さらに活用が広がると考えられます。

主なリファレンスチェックサービス

リファレンスチェックは推薦者への依頼、回答回収、レポート作成など非常に工程が多く、工数がかかります。

無理なく、効率的に運用するためには、専用サービスの利用がおすすめです。

ここでは、主なリファレンスチェックサービスについて紹介します。

※掲載情報は記事執筆時点の内容です。

最新の料金や機能は各社公式サイトをご確認ください。

back check(株式会社ROXX)

back checkは、株式会社ROXXが提供するリファレンスチェックサービスです。

国内では導入実績が豊富で、中途採用を中心に幅広い企業で利用されています。

主な特徴

  • オンライン完結
  • 回答済みのレポートを他社の選考でも活用できるため候補者の負担が最小限
  • スポット利用プランで1件から実施可能

特に、候補者体験を重視した設計が特徴です。

サービスサイト:https://site.backcheck.jp/

HERP Trust(株式会社HERP)

HERP Trustは、採用管理システムHERP Hireとの親和性が高いサービスです。

特徴

  • 働きぶりや実績を可視化し、早期離職リスクの洗い出しも可能
  • 推薦者へサンクスギフトが送付されるため協力が得られやすい
  • 推薦者への追加質問が可能

サンクスギフトの送付など、善意に頼らずより早く、より多くの回答回収が期待できることが特徴です。

サービスサイト:https://www.herptrust.cloud/

ASHIATO(エン・ジャパン株式会社)

ASHIATOは、エン・ジャパン株式会社が提供するリファレンスチェックサービスです。

特徴

  • 約15万社の採用支援実績・ノウハウをもとに、独自のアンケートを実施
  • 経歴や実績の詐称、過去の勤務実績の把握も可能
  • 配属・オンボーディングにも活用しやすいレポート

採用だけではなく、入社後の活躍支援まで見据えた設計となっています。

サービスサイト:https://ashiatohr.com/

MiKiWaMe Point(株式会社HRRT)

MiKiWaMe Pointは、同社が提供する「ミキワメAI 適性検査」との組み合わせで活用されるケースが多いサービスです。

特徴

  • LINE、メッセンジャーなどのチャットツールを活用し、候補者や推薦者の負担軽減
  • 多言語対応(英語、中国語、日本語)
  • 初期費用0円、月額1万円〜、1アカウント800円、評価人数無制限と低価格

採用判断だけでなく、カルチャーフィットを重視する企業にも向いています。

サービスサイト:https://mikiwame-p.jp/

TRUST POCKET(株式会社マイナビ)

TRUST POCKETは、株式会社マイナビが提供するリファレンスチェックサービスです。

特徴

  • 高いセキュリティレベルと法的観点を入念にチェック
  • 25万社の採用実績・ノウハウをもとにした独自のアンケートテンプレートを用意
  • 職種別、経験別などで50種類以上のテンプレートあり

採用支援サービスとの組み合わせを検討している企業にも選択肢の一つとなります。

サービスサイト:https://www.trustpocket.mynavi.jp/

CASTER BIZ recruitingの採用支援

CASTER BIZ recruitingは、累計800社以上の採用支援実績を持つ採用代行(RPO)サービスです。

ご支援企業でリファレンスチェックサービスを利用している企業も多く、社内には様々なノウハウが蓄積されています。

「リファレンスチェックの導入を進めたいが、自社の場合どのような設計にすれば良いかわからない」「どのツールを使うべきかわからない」「導入したいが運用リソースが足りない」といったお悩みがあれば、お気軽にご相談ください。

ツールの選定やフローの設計から、候補者への案内、結果回収など運用のオペレーションまで一気通貫でご支援可能です。

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よくある質問

バックグラウンドチェックとの違い

リファレンスチェックは、候補者と一緒に働いた経験のある人から、人柄や仕事ぶりについてヒアリングする採用手法です。

一方、バックグラウンドチェックは、学歴や職歴、資格などの内容に虚偽がないか、犯罪歴や反社会的勢力との関係がないかなど、経歴詐称やコンプライアンス上のリスクを調査する手法です。

目的が異なるため注意しましょう。

必要に応じて両方取り入れている企業もあります。

対応を拒否されたらどうする?

まずは拒否された理由を確認しましょう。

現職に転職活動が知られることへの不安や、推薦者が見つからないことが理由であるケースも少なくありません。

前職の上司や元同僚など別の推薦者を提案するなど、柔軟な対応を行うことが大切です。

リファレンスチェックだけで不採用にできる?

リファレンスチェックだけを理由に採用可否を判断することは推奨されません。

推薦者の評価には主観が含まれるため、面接や適性検査、スキルテストなど他の評価結果と合わせて総合的に判断することが重要です。

何人に依頼をするべき?

2〜3名程度への依頼が一般的です。

直属の上司だけでなく、同僚や部下など立場の異なる推薦者を選ぶことで、多角的な視点から候補者を評価しやすくなります。

まとめ

リファレンスチェックは、面接だけでは把握しきれない候補者の人柄や働き方、組織との相性を確認できる採用手法です。

適切に運用することで、採用ミスマッチの防止や配属・育成計画の精度向上につながります。

一方で、候補者への説明不足や評価の鵜呑みは、辞退や誤った採用判断を招く恐れもあります。

導入する際は、以下のポイントを意識しましょう。

  • 候補者本人の同意を得たうえで実施する
  • 実施目的を事前に丁寧に説明する
  • 面接や適性検査など他の評価方法と組み合わせて判断する
  • 採用人数やポジションに応じて実施対象を決める
  • 専用サービスも活用しながら運用負荷を抑える

採用の質を高めるためには、リファレンスチェックだけに頼るのではなく、自社の採用プロセス全体の中でどのように活用するかを設計することが重要です。

リファレンスチェックの導入には、ツールの選定やフローの設計、候補者への案内など、多くのリソースがかかります。

採用プロセスを相談したい、運用リソースが足りないといった企業様は、是非CASTER BIZ recruitingにご相談ください。

サービス内容や支援範囲はCASTER BIZ recruiting公式サイトで確認でき、具体的な進め方のご相談はお問い合わせフォームから受け付けています。