採用の適性検査のデメリット|おすすめサービス6選や注意点

採用の適性検査のデメリット|おすすめサービス6選や注意点

候補者の適性をより正しく把握するために選考に適性検査を取り入れる企業が増えています。

この記事では、適性検査の目的や注意点、おすすめのサービスについて紹介します。適性検査をより効果的に実施するための参考としてぜひ役立ててください。

※この記事は、累計350社が導入する採用代行サービス『CASTER BIZ recruiting』が執筆しています。(≫導入事例はこちら ≫出版書籍『採用を科学する。』はこちら
  1. 適性検査とは
  2. 適性検査の目的
  3. 適性検査のデメリット
  4. 【注意点】適性検査ではミスマッチ軽減にならない可能性
  5. 採用適性検査の方式
  6. 適性検査サービス6選
  7. 適性検査サービスの選び方
  8. まとめ

適性検査とは

適性検査は候補者の適性をチェックするテストで、基礎能力検査や性格検査、ストレス耐性の検査など、多様な種類の適性検査があります。

採用の一環として適性検査を実施し、面接だけでは判断しにくい候補者の一面を把握するために導入されています。

新卒採用で利用されることが多いですが、アルバイト採用や中途採用でも使われています。

適性検査の目的

適性検査の結果は多様な場面で活用されています。そのため、適性検査を実施する目的は企業によってもさまざまです。

ここでは適性検査を活用できる場面4項目を紹介します。

①求める人材の発見・見極め

社会人としての基礎的な能力や業務を進めるための知識や対応力、ストレスへの耐性が測定でき、候補者の能力が自社の基準にマッチしているかどうか判断するために活用されています。

②適切な人員配置

適性検査の結果は、人員配置の参考にもなります。それぞれの人材がもっている能力を客観的に明らかにし、知識やスキルを最大限に発揮できる部署へバランスよく配置できます。

③入社後のコミュニケーション

適性検査では性格や考え方も可視化されるため、円滑なコミュニケーションの参考になります。

上司と部下の相互理解を促すことはもちろん、キャリア相談や人事評価のコミュニケーションにも役立つでしょう。

④制度設計

働く社員の性格や特性を把握できるため、制度や仕組みづくりの参考にできます。

適性検査のデメリット

基礎能力やストレス耐性を把握することで便利に活用できる適性検査ですが、デメリットもあります。

それは選考の離脱や、優先順位の低下の可能性が高まることです。

適性検査は、候補者に少なからず負担となることを理解しておきましょう。

志望度が低い場合や他社選考が順調に進んでいる場合は、辞退につながることもあります。

離脱や優先順位低下を防ぐ方法

離脱が高まる傾向はありますが、案内方法や実施タイミングによって辞退を抑制できます。

まず、案内方法ですが、適性検査の結果のみで合否判断をしない場合は、その旨をしっかりと候補者に伝えましょう。活用目的がわかると安心しますし、受検のプレッシャーを軽減できます。

実施タイミングは、

・選考先の企業で実施する場合:1次面接や2次面接と合わせて実施
・オンラインで実施する場合:最終選考までに実施してもらう

という形で実施すると、適性検査の結果のみで判断していないことが候補者にも伝わるためおすすめです。

【注意点】適性検査ではミスマッチ軽減にならない可能性

適性検査の導入をミスマッチ軽減のために検討されている場合には注意が必要です。

必ずしもミスマッチ軽減につながらないためです。

そもそも、求めている人物が具体化されていなかったり、利用している求人媒体が間違っていたり、選考に問題があったりする場合には、適性検査を導入してもミスマッチはなくなりません。

まずは採用の根本から見直す必要があります。

その際は採用に詳しい人にアドバイスをもらうのがおすすめです。

戦略策定から母集団形成、応募者対応まで実施する以下のような採用代行サービスもありますのでぜひ目を通してみてください。

採用代行サービス『CASTER BIZ recruiting』

運営会社
株式会社キャスター

特徴
戦略立案から母集団形成、日程調整まで一連の採用業務を支援。スカウト送付や求人媒体の運用、人材紹介会社とのやりとりなどあらゆる手法で母集団形成を実施。

料金体系
①月額38万円のレギュラープラン(戦略策定・スカウト含む母集団形成全般・応募者対応)
②月額66万円のプレミアムプラン(レギュラープラン+採用広報)

実績・業種・職種
IT系企業を中心に累計350社以上導入。エンジニア職種の依頼が多い。

コミュニケーション方法
SlackやChatworkなどのチャットツール

URL
https://recruiting.cast-er.com/

採用適性検査の方式

適性検査の検査方式3つとそれぞれの特徴について解説します。

①オンライン

候補者自身が所有しているパソコンから専用のWebサイトにアクセスし、適性検査を受検します。(サービスによってはスマートフォンからも受検可能)

場所や時間の制限がないため、候補者は自分の都合に合わせて受検できます。特に中途採用においては、オンラインで適性検査を実施している企業が多くなっています。

ただし、受検時の様子を確認できないため、替え玉受検やカンニングのリスクもあります。

②テストセンター

候補者は、企業から指定された日時にテストセンターを訪れ適性検査を受検します。企業側は試験の手配をするだけで適性検査を実施でき、手間がかかりません。

受検する際は身分証を提示する必要があるため、不正も防止できます。

テストセンターは全国各地にあり、遠方でも受検しやすいです。ただし、スケジュールや会場が企業側から指定されるため、候補者にとっては不便な側面もあります。適性検査の方式のなかで最も離脱が多いです。

③選考先の企業

候補者が企業を訪れて適性検査を受検する方法です。

適性検査のためだけに候補者を呼ぶケースは少なく、1次面接や2次面接などと同じ日に実施するパターンが多いです。

ただし、面接と適性検査を同時に行うと、候補者の拘束時間が長くなります。面接に加えて適性検査を実施する場合はあらかじめその旨を伝え、時間を確保してもらわなければなりません。

適性検査サービス6選

適性検査にはたくさんの種類があります。ここでは適性検査サービス6つ紹介します。

1.不適性検査スカウター

提供会社
株式会社スカウター

特徴
料金の安さと、受検後リアルタイムに結果が処理される早さが特徴。
8ヵ国語の受検に対応しています。

料金体系

初期費用 0 円
固定費  0 円
能力検査 0 円
資質検査 800 円(税抜)
精神分析 500 円(外税)
定着検査 500 円(外税)

※更にボリュームディスカウントあり

実績・業種・職種
中小企業を中心に導入社数 12,000社

URL
https://scouter.transition.jp/

2.アッテル

提供会社
株式会社アッテル

特徴
10万人のデータ×AIにより開発された適性診断。組織との相性・上司との相性を定量化。活躍しやすい最適配置を実現できる。

料金体系
月額250〜500円(課金対象は、在籍従業員数)

実績・業種・職種
非公開

URL
https://attelu.jp/

3.SPI3

提供会社
株式会社リクルートマネジメントソリューションズ

特徴
40年以上の実績がある適性検査サービス。試験場所や試験方法(オンライン・マークシート)など、様々な形式で受検可能。

料金体系
新卒や中途採用、受検場所などで異なる。
例)中途採用・選考先企業で受検の場合は、1名あたり4,000円(税抜)

実績・業種・職種
年間利用社数:13,500社
受検者数:203万人
(2020年実績)

大手企業だけでなく、利用企業のうち約65%が300人未満の企業。

URL
https://www.spi.recruit.co.jp/

4.3Eテスト

提供会社
エン・ジャパン株式会社

特徴
最大35分ほどの短時間で正確な検査結果が得られる点が特徴。スマートフォンからも受検可能

料金体系
Webパックプラン:20件70,000円(1件あたり3,500円)
ボリュームディスカウントあり

実績・業種・職種
導入企業6000社

URL
https://jinji-test.en-japan.com/

5.GAB

提供会社
日本エス・エイチ・エル株式会社

特徴
GAB、玉手箱、WebOPQといった様々なラインナップを展開。採用だけでなく人員配置・能力開発・組織開発など目的に応じてサービスを選択できます。

料金体系
商品により異なる
例)総合適性テストWebGABグローバル対応版:年間利用料120〜250万、受検料500〜1000円

URL
http://www.shl.co.jp/

6.CUBIC

提供会社
株式会社CUBIC

特徴
過去20年にわたり、心理学・統計学のもと、組織活性化と人的資源の有効活用という点に着目して研究開発された多面的可視化ツール。

料金体系
非公開

実績・業種・職種
国内外の大手企業を中心に約10,000社(2020年時点)

URL
https://cubic-co.jp/

適性検査サービスの選び方

自社の目的に合うか

適性検査サービスによって、想定している利用目的や適性検査に含められている項目は違います。自社の目的を明らかにしておきましょう。

求める分析結果を得られるか

適性検査は、レポートの形式が異なります。自社の目的に合った内容が、判断しやすい形式でアウトプットされる適性検査を選びましょう。

まとめ

候補者の見極めに便利な適性検査サービスですが、選考途中の離脱が増えるというデメリットもあります。

また、ミスマッチの軽減には採用の根本の見直しが必要である場合もあります。

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